2025年3月11日に起きた最上あいさんの事件後、婚約者として名乗り出た油井大顕さん。
SNSで情報を発信し、自身の立場を説明していますが、多くの方が違和感を感じているようです。
最上あいの金銭トラブルにも関わっていたということが発覚し、話題になっています。
この記事では
- 油井大顕は何者?
- 最上あいの婚約者が黒幕と言われる理由
- 油井大顕は逮捕されるの?
についてお伝えいたします。
油井大顕は何者?

- 名前:油井大顕(ゆいだいけん)
- 生年月日:1992年4月22日
- 職業:株式会社ORNIS(オルニス)の代表取締役
- 最上あいの婚約者と名乗る
最上あいさんの事件の後、突然SNSに現れた油井大顕さん。
自分は最上あいさんの婚約者だと名乗り、注目を集めています。
【最上あいについて】
— ゆい(最上あいの婚約者) (@mogami1024yui) March 11, 2025
油井(ゆい)と申します。
最上あいは、私と一緒に住んでいて婚約者でした。
現在、警察の捜査が進んでおりますので、憶測などの誤った情報の拡散はお控え頂けますと幸いです。
このアカウントでは本件について進捗ありましたら随時ご報告させて頂きます。
しかし発信内容から、最上あいさんの金銭トラブルに関与していたことが発覚し、黒幕なのではないかという声が上がっています。



最上あいの婚約者が黒幕と言われる理由

油井大顕さんが、最上あいさんの事件の黒幕ではないかと言われる理由は、
- 最上あいの収益の半分を取り分にし家賃返済にあてていた
- 借金をさらに増やしていた
- 高野容疑者に300万円の違約金を請求
- 未成年女性からの取り立て(マッチポンプ)
- 事件後すぐに名乗り出て、取材対応も開始したこと
などがあります。
1.最上あいの収益の半分を取り分にし借金返済にあてていた
油井大顕さんは、最上あいさんの収益の50%を自身の会社の取り分にしていたとされています。
しかもそのお金を、タワマンの家賃を払うためにした借金の返済にあてていたそうです。
さらに、その50%に加えてプラス20万円も最上さんから受け取っていたという噂もあります。
最上さんにはほとんどお金は残らなかったことになります。
2.借金をさらに増やしていた
タワマンの家賃を払うために借金をし、支払っていました。
そのため、最上あいさんの負担が増え、さらに借金を重ねる状況になってしまった可能性があります。
3.高野容疑者に300万円の違約金を請求
油井大顕さんは、高野容疑者に対し、
最上さんの借金250万円を口外した場合、違約金300万円を支払う
このような契約を結ばせようとしました。
自分の借金を上回る違約金に詐欺ではないかという声が上がっています。
4.未成年女性からの取り立て(マッチポンプ)
WePlayというオンラインゲームアプリで、最上あいさんの借金についてチャットで言及したとされる未成年から直接、名誉毀損で30万円とを取り立てていたとのこと。
しかも、その情報を流していたのが最上あいさんだったそう。
これはマッチポンプに当たるのでは?と噂になっています。
5.事件後すぐに名乗り出て、取材対応も開始したこと
事件後に突然SNSにと登場し、状況説明をしたり、取材開始のお知らせなどをし始めました。
ブルーバッチをつけていることから、お金目当てなのではと囁かれています。
最上あいの収益の半分を取り分にし借金返済にあてていた
油井大顕さんは情報操作やメディアへの対応を心がけているのではないか?との疑念も生んでいます。
彼がSNSで発信した内容は、自己弁護的な要素を含んでいるように多くの人が感じています。
最上あいの名誉を守るよりも自己の立場を防衛する意図が強く見えてしまっていますね。
このような行動がさらに彼に対して批判を招く結果となり、「黒幕」とのレッテルが強まった要因とも見られています
油井大顕は逮捕されるの?
しかし、彼には多くの法的な問題が関連しています。
事態が進展する中では逮捕の可能性も否定できません。
警視庁は事件の全貌を解明するために調査を進めており、油井大顕さんの行動がどのように法的に判断されるかが注目されています。
①執行妨害罪、詐欺罪
油井大顕さんは、最上あいさんとの金銭的なやりとりの中で、彼女を金銭的にサポートしていた一方、彼女の生活費や借金の支払いに関与していました。
そのことから、執行妨害罪や詐欺罪に問われる可能性があるとされています。
このような状況において、警察の権限を侵害する行為を行った場合、法律に基づく責任を問われることになるでしょう。
②プライバシーの侵害、非弁行為
油井大顕さんは、高野容疑者との間で交わされた誓約書の内容を配信で暴露しています。
その内容がプライバシーの侵害や非弁行為に当たるのではないかという懸念も示されています。
これにより、法律上のトラブルが生じる可能性があります



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